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ソフト媒体の生産コストが大幅に下がったことを利用し、販売店（主にコンビニ）からの返品を受け入れる制度を取り入れていた。これは初回出荷本数をデジキューブ側が設定できる見返りとして契約されたもの。売り切れた場合は販売店の裁量で仕入れ、その場合は返品できない。ただし売れ残った場合は全て返品されるため、デジキューブの収益率はお世辞にも良いとはいえず、店側も任意分の売れ残りを中古業者に売却して処分していたため、一時期ソフトの価格が大幅に下落、価格設定を譲らないメーカー側との間で半ば強引なやり取りがあったとされている。このスタイルが定着した後、出荷本数と実売との差が大きく開くようになり、一部メディアから指摘されたこともあった。

形式上は独立した卸売・販売会社ではあったものの、その存在は母体であるスクウェアの売り上げを単に補填する為の存在であったという側面も否めない。 またスクウェアの当時交流があった会社にもその取り扱われるゲームのラインナップは左右され、そのために任天堂・コナミなどの製品を取り扱えなかったことが利益を取りこぼした原因とも言われている。